【決算情報分析】ファーストリテイリング(FAST RETAILING CO.,LTD.、99830)
ファーストリテイリングの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
ファーストリテイリング(FAST RETAILING CO.,LTD.、99830)
設立年月日：1963/05/01
本社所在地：山口
上場年月日：1997/04/02
証券コード：99830
ISINコード：JP3802300008
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：小売業
決算期：8月31日
売買単位：100
時価総額：8兆6,396億9,928万(2023年1月12日時点)
IR情報：https://www.fastretailing.com/jp/ir/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
トップメッセージ
より良い未来をつくる
2022年8月期のファーストリテイリングは、好調な海外ユニクロ事業に支えられ、大幅な増収増益となりました。現在の店舗数は、海外ユニクロが1,585店舗、国内ユニクロが809店舗（2022年8月末時点）で、海外店舗が国内店舗の2倍近い数字となっています。グレーターチャイナ、韓国、東南アジアに加え、北米と欧州でも継続的に黒字を計上できる体制を確立できたことは、今後の成長にとって大きなプラスです。
さまざまな難問が山積みされている時代だからこそ、人々は快適で安心できる普通の暮らしを求めています。LifeWear（究極の普段着）は、普通の人々の暮らし、生活ニーズから考え抜かれたシンプルで上質な服であり、長く着ていただくことができる高品質な服です。こうしたLifeWearのコンセプトがお客様に理解され、世界中で支持が拡大していることを実感しています。我々はこれまでもグローバル展開に力を入れて成長してきましたが、今後はこれまで以上に注力していきます。特に北米と欧州では出店ペースを加速し、お客様に最も愛されるアパレル№1ブランドになりたいと思っています。北米と欧州での継続的な事業拡大の基盤ができたことで、真のグローバルブランドになる条件が整ったと考えています。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、2兆3,011億2,200万円で、前年度からの増減額は、+1,681億3,000万円となりました。
2018年11月～2022年8月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、2,973億2,500万円で、前年度からの増減額は、+483億1,400万円となりました。
営業利益率は、12.9%と、前年度の11.7%から改善しました。
2018年11月～2022年8月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、2733億3,500万円で、前年度からの増減額は、+1,034億8,800万円となりました。
EPSは、2,675円で、前年度からの増減額は、+1,012円となりました。
2018年11月～2022年8月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、4,308億1,700万円で、前年度からの増減額は、+18億4,900万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、18.7%と、前年度の20.1%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、2185億9,100万円で、前年度からの増減額は、-1,277億8,000万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、9.5%と、前年度の16.2%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、620円で、前年度からの増減額は、+140円となりました。
ファーストリテイリング(FAST RETAILING CO.,LTD.、99830)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、2兆3,011億2,200万円(前年度比+1,681億3,000万円)、営業利益は2,973億2,500万円(前年度比+483億1,400万円)、純利益は2,733億3,500万円(前年度比+1,034億8,800万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】ビーアンドピー(B&P Co.,Ltd.、78040)
ビーアンドピーの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
ビーアンドピー(B&P Co.,Ltd.、78040)
設立年月日：1985/10/22
本社所在地：大阪
上場年月日：2019/07/24
証券コード：78040
ISINコード：JP3799630003
新市場区分：STANDARD
旧市場区分：マザーズ
業種：その他製品
決算期：10月31日
売買単位：100
時価総額：25億10万(2023年1月12日時点)
IR情報：https://www.bandp.co.jp/ir/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
代表挨拶
当社はインクジェットプリントサービス分野において、販売促進用の広告や壁紙などのインテリア商品など幅広い市場を対象とし、お客さまに多岐にわたる「カタチあるモノ」を提供する企業集団としてビジネスを展開してまいりました。 一方でデジタル技術の進歩により紙媒体からデジタル媒体への転換が進み、広告や印刷の在り方も変化しております。当社は「時流適合」させていくことを目指し、デジタルサイネージ事業、デジタルプロモーション事業の新しい事業へ取り組み、「リアル領域」と「デジタル領域」を融合させたビジネスモデルへの転換にチャレンジし、さらなる成長を目指してまいります。 これからも皆さまのご期待にお応えできるようこれからも努力してまいります。 温かいご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、29億1,500万円で、前年度からの増減額は、+3億6,600万円となりました。
2019年4月～2022年10月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、3億7,600万円で、前年度からの増減額は、+1億5,400万円となりました。
営業利益率は、12.9%と、前年度の8.7%から改善しました。
2019年4月～2022年10月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、2億4,000万円で、前年度からの増減額は、+5,100万円となりました。
EPSは、105円で、前年度からの増減額は、+22円となりました。
2019年4月～2022年10月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、2億9,800万円で、前年度からの増減額は、+1億200万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、10.2%と、前年度の7.7%から改善しました。
フリーキャッシュフローは、2億5,400万円で、前年度からの増減額は、+1億2800万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、8.7%と、前年度の4.9%から改善しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、34円で、前年度からの増減額は、+3円となりました。
ビーアンドピー(B&P Co.,Ltd.、78040)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、29億1,500万円(前年度比+3億6,600万円)、営業利益は2億9,800万円(前年度比+1億200万円)、純利益は1億8,900万円(前年度比+5,100万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】メルカリ(Mercari,Inc.、43850)
メルカリの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
メルカリ(Mercari,Inc.、43850)
設立年月日：2013/02/01
本社所在地：東京
上場年月日：2018/06/19
証券コード：43850
ISINコード：JP3921290007
新市場区分：PRIME
旧市場区分：マザーズ
業種：情報・通信業
決算期：6月30日
売買単位：100
時価総額：4,496億8,121万(2023年1月12日時点)
IR情報：https://about.mercari.com/ir/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
トップメッセージ
株主のみなさまには、日頃より格別のご高配を賜り、心より御礼申しあげます。当社のミッションは「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」です。今までは家で眠ったままになっていた洋服や、使わないからと捨てていた自分にとって価値がなくなってしまったモノが、必要な誰かに届く。これが「新たな価値を生みだす」という意味です。このようなマーケットプレイスを世界中で展開していくことを目指しております。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、1,470億4,900万円で、前年度からの増減額は、+409億3,400万円となりました。
2018年9月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、-37億1,500万円で、前年度からの増減額は、-88億9,900万円となりました。
営業利益率は、-2.5%と、前年度の4.9%から悪化しました。
2018年9月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、-75億6,900万円で、前年度からの増減額は、-132億8,900万円となりました。
EPSは、-47円で、前年度からの増減額は、-83円となりました。
2018年9月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、-262億1,700万円で、前年度からの増減額は、-295億8,400万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、-17.8%と、前年度の3.2%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、-268億8,800万円で、前年度からの増減額は、-371億6,200万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、-18.3%と、前年度の9.7%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、0円で、前年度からの増減額は、0円となりました。
メルカリ(Mercari,Inc.、43850)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、1,470億4,900万円(前年度比+409億3,400万円)、営業利益は-37億1,500万円(前年度比-88億9,900万円)、純利益は-75億6,900万円(前年度比-132億8,900万円)と、増収減益となりました。
【決算情報分析】フジミインコーポレーテッド(FUJIMI INCORPORATED、53840)
フジミインコーポレーテッドの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
フジミインコーポレーテッド(FUJIMI INCORPORATED、53840)
設立年月日：1953/03/20
本社所在地：愛知
上場年月日：2007/02/22
証券コード：53840
ISINコード：JP3820900003
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：ガラス・土石製品
決算期：3月31日
売買単位：100
時価総額：1,764億8,370万(2023年1月12日時点)
IR情報：https://www.fujimiinc.co.jp/ir/library/index.html
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
ごあいさつ
21世紀の現代、世界はさまざまな産業の発展を通じて常に進歩しています。この歩みは決して止まることなく、ますます高度化が進んでいきます。
フジミは最終製品を直接提供する会社ではありませんが、このような高度産業社会にあって、お客様に満足いただける優れた製品・サービスを提供することで、縁の下の力持ちとして未来の創造に積極的に貢献しています。
フジミは研磨材を中心に多くの産業で用いられる製品をお客様に提供しています。これはパソコン、自動車、家電品などと違って一般消費者の目に直接触れるものではありません。しかし、最終的にはフジミの製品を使って産業社会で生み出される商品の数々が、一般消費者の暮らしに役立つことになるのです。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、517億3,100万円で、前年度からの増減額は、+97億7,500万円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、120億5,900万円で、前年度からの増減額は、+44億2,000万円となりました。
営業利益率は、23.3%と、前年度の18.2%から改善しました。
2019年6月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、91億5,600万円で、前年度からの増減額は、+35億4,900万円となりました。
EPSは、370円で、前年度からの増減額は、+143円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、93億100万円で、前年度からの増減額は、+5億5,800万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、18.0%と、前年度の20.8%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、82億400万円で、前年度からの増減額は、-4億9,700万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、15.9%と、前年度の20.7%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、185円で、前年度からの増減額は、+70円となりました。
フジミインコーポレーテッド(FUJIMI INCORPORATED、53840)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、517億3,100万円(前年度比+97億7,500万円)、営業利益は120億5,900万円(前年度比+44億2,000万円)、純利益は91億5,600万円(前年度比+35億4,900万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】ニッカトー(NIKKATO CORPORATION、53670)
ニッカトーの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
ニッカトー(NIKKATO CORPORATION、53670)
設立年月日：1921/05/10
本社所在地：大阪
上場年月日：2007/03/19
証券コード：53670
ISINコード：JP3667000008
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：ガラス・土石製品
決算期：3月31日
売買単位：100
時価総額：59億4,649万(2023年1月12日時点)
IR情報：https://nikkato.co.jp/ir/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
企業理念
ニッカトーは
創造性に富んだ
信頼される商品の
提供を通じて
科学技術と
産業の発展に寄与し
企業の成長と
発展を期し
親しまれる経営で
社会に貢献する
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、99億7,900万円で、前年度からの増減額は、+13億2,400万円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、9億7,200万円で、前年度からの増減額は、+6億900万円となりました。
営業利益率は、9.7%と、前年度の4.2%から改善しました。
2019年6月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、6億7,200万円で、前年度からの増減額は、+3億9,700万円となりました。
EPSは、56円で、前年度からの増減額は、+33円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、16億4,000万円で、前年度からの増減額は、+2億8,500万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、16.4%と、前年度の15.7%から改善しました。
フリーキャッシュフローは、10億7,900万円で、前年度からの増減額は、+4億9,800万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、10.8%と、前年度の6.7%から改善しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、20円で、前年度からの増減額は、+12円となりました。
ニッカトー(NIKKATO CORPORATION、53670)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、99億7,900万円(前年度比+13億2,400万円)、営業利益は9億7,200万円(前年度比+6億900万円)、純利益は6億7,200万円(前年度比+3億9,700万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】黒崎播磨(KROSAKI HARIMA CORPORATION、53520)
黒崎播磨の会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
黒崎播磨(KROSAKI HARIMA CORPORATION、53520)
設立年月日：1918/10/14
本社所在地：福岡
上場年月日：1949/05/16
証券コード：53520
ISINコード：JP3272400007
旧市場区分：第一部
新市場区分：PRIME
業種：ガラス・土石製品
決算期：3月31日
売買単位：100
時価総額：490億3,616万(2023年1月11日時点)
IR情報：https://www.krosaki.co.jp/ir
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
PRESIDENT MESSAGE
黒崎播磨グループは
『鉄と産業を支える世界第一級の総合セラミックス企業』を目指して挑戦を続けます。黒崎播磨グループは1919年の創業以来100年の長きにわたり、鉄鋼業をはじめとする素材産業への各種耐火物の製造・販売を通じて、社会の礎となる日本のものづくりを支えてまいりました。次の100年に向けて更なる飛躍を遂げるべく、当社グループは 2021年3月に2025年度までを実行計画とする「2025 経営計画」を策定いたしました。当社グループは『鉄と産業を支える世界第一級の総合セラミックス企業』を目指し、同計画の達成に向けて以下のとおり取り組んでまいります。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、1,337億7,800万円で、前年度からの増減額は、+201億1,700万円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、75億6,600万円で、前年度からの増減額は、+26億1,700万円となりました。
営業利益率は、5.7%と、前年度の4.4%から改善しました。
2019年6月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、54億9,000万円で、前年度からの増減額は、+11億5,600万円となりました。
EPSは、652円で、前年度からの増減額は、+137円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、41億2,000万円で、前年度からの増減額は、-59億6,000万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、3.1%と、前年度の8.9%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、5億1,200万円で、前年度からの増減額は、-46億2,200万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、0.4%と、前年度の4.5%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、200円で、前年度からの増減額は、+50円となりました。
黒崎播磨(KROSAKI HARIMA CORPORATION、53520)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、1,337億7,800万円(前年度比+201億1,700万円)、営業利益は75億6,600万円(前年度比+26億1,700万円)、純利益は54億9,000万円(前年度比+11億5,600万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】日本ケミコン(NIPPON CHEMI-CON CORPORATION、69970)
日本ケミコンの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
日本ケミコン(NIPPON CHEMI-CON CORPORATION、69970)
設立年月日：1947/08/08
本社所在地：東京
上場年月日：1970/09/01
証券コード：69970
ISINコード：JP3701200002
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：電気機器
決算期：3月31日
売買単位：100
時価総額：409億1,407万(2023年1月11日時点)
IR情報：https://www.chemi-con.co.jp/company/ir/library/
企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
以下、例になりますので、内容を変更してください！
社長メッセージ
1931年の創業以来、私ども日本ケミコンはアルミ電解コンデンサを事業の柱に据えて、さまざまな電子部品の開発に取り組み、業容を拡大してまいりました。先端産業を支える一員として、その発展に寄与できましたことは大変大きな喜びです。
近年、高機能化が進むデジタル家電製品やカーエレクトロニクス製品、また省エネルギー化を推進する高効率なパワーエレクトロニクス製品など、エレクトロニクス産業には目覚しい発展が見られます。日本ケミコンは、先進の機器を支える電子部品メーカーとして、市場からの大きな期待を感じています。
その期待に応えるべく、独自の技術を育て、提案力のある新製品開発に力を注いでいます。特に、材料の研究開発に強みを持つことが、日本ケミコンの大きな特長となっています。機器の高機能化や高信頼性化が急速に進む今日、電子部品に次なる進化をもたらす材料技術は、新製品開発においてますます重要度が高まっています。これからも研鑽を積み、高度化するニーズに最適なソリューションを提供し、エレクトロニクス産業と共にさらなる成長を目指してまいる所存です。 なにとぞ皆様の温かいご支援を賜りますようお願い申し上げます。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、1,403億1,600万円で、前年度からの増減額は、+295億2,800万円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、円で、前年度からの増減額は、+58億2,700万円となりました。
営業利益率は、6.3%と、前年度の2.7%から改善しました。
2019年6月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、-121億2400万円で、前年度からの増減額は、-141億6,200万円となりました。
EPSは、-598円で、前年度からの増減額は、-713円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、51億500万円で、前年度からの増減額は、+30億3,800万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、3.6%と、前年度の1.9%から改善しました。
フリーキャッシュフローは、-1億300万円で、前年度からの増減額は、+86億4000万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、-0.1%と、前年度の-0.9%から改善しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、0円で、前年度からの増減額は、0円となりました。
日本ケミコン(NIPPON CHEMI-CON CORPORATION、69970)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、1,403億1,600万円(前年度比+295億2,800万円)、営業利益は87億9,800万円(前年度比+58億2,700万円)、純利益は-121億2400万円(前年度比-141億6,200万円)と、増収減益となりました。
