【決算情報分析】株式会社ナガオカ(NAGAOKA INTERNATIONAL CORPORATION 、62390)
ナガオカの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
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ナガオカ(NAGAOKA INTERNATIONAL CORPORATION 、62390)
設立年月日：2004/11/01
本社所在地：大阪
上場年月日：2015/06/29
証券コード：62390
ISINコード：JP3647100001
旧市場区分：JASDAQスタンダード
新市場区分：STANDARD
業種：機械
決算期：6月30日
売買単位：100
時価総額：50億6,106万(2023年1月11日時点)
IR情報：https://www.nagaokajapan.co.jp/ir/
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企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
MESSAGE
社長メッセージ
限りある資源「水」「石油」の明日のため、
技術の革新と開発で未来に貢献します。株式会社ナガオカは、環境にやさしい知恵を用いた浄水装置や取水装置、石油精製装置を製造し、社会に貢献します。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、63億2,800万円で、前年度からの増減額は、+6,500万円となりました。
2018年9月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、7億8,700万円で、前年度からの増減額は、-2,200万円となりました。
営業利益率は、12.4%と、前年度の12.9%から悪化しました。
2018年9月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、7億9,500万円で、前年度からの増減額は、+1億1,800万円となりました。
EPSは、113円で、前年度からの増減額は、+16円となりました。
2018年9月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、1億5,200万円で、前年度からの増減額は、-15億4,100万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、2.4%と、前年度の27.0%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、6,500万円で、前年度からの増減額は、-13億1,100万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、1.0%と、前年度の22.0%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、20円で、前年度からの増減額は、+5円となりました。
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ナガオカ(NAGAOKA INTERNATIONAL CORPORATION 、62390)の分析まとめ
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2022年(通期)の売上高は、63億2,800万円(前年度比+6,500万円)、営業利益は7億8,700万円(前年度比-2,200万円)、純利益は7億9,500万円(前年度比+1億1,800万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】アゴーラ ホスピタリティー グループ(Agora Hospitality Group Co.,Ltd.、97040)
アゴーラ ホスピタリティー グループの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
- 会社概要
- 売上高の推移
- 利益の推移
- キャッシュフローの推移
- 配当の推移
- アゴーラ ホスピタリティー グループ(Agora Hospitality Group Co.,Ltd. 、97040)の分析まとめ
会社概要
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アゴーラ ホスピタリティー グループ(Agora Hospitality Group Co.,Ltd. 、97040)
設立年月日：1948/03/20
本社所在地：東京
上場年月日：1949/05/16
証券コード：97040
ISINコード：JP3561200001
新市場区分：STANDARD
旧市場区分：第一部
業種：サービス業
決算期：12月31日
売買単位：100
時価総額：61億9,760万(2023年1月11日時点)
IR情報：https://www.agora.jp/group/ir.html
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企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
社長メッセージ
株主・投資家の皆様へ
私たちは「娯楽を通じて人々を笑顔にする会社」として、どなたにでも直感的に楽しんでいただける「任天堂独自の遊び」を提供することを目指しています。この独自の娯楽体験を実現するために、ハード・ソフト一体型のゲーム専用機ビジネスを経営の中核に置き、どのような娯楽でも「いつかは必ず飽きられてしまう」という考えのもと、世界中のすべての人々に向けて独創的な商品やサービスの提案を続けていきます。
売上高の推移
2021年(通期)の売上高は、33億5,700万円で、前年度からの増減額は、+4,100万円となりました。
2019年3月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2021年(通期)の営業利益は、-13億6,700万円で、前年度からの増減額は、+400万円となりました。
営業利益率は、-40.7%と、前年度の-41.3%から改善しました。
2019年3月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、-16億8,300万円で、前年度からの増減額は、-4億8,900万円となりました。
EPSは、-7円で、前年度からの増減額は、-2円となりました。
2019年3月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2021年(通期)の営業キャッシュフローは、-3億7,300万円で、前年度からの増減額は、+4億4,100万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、-11.1%と、前年度の-24.5%から改善しました。
フリーキャッシュフローは、-3億7,700万円で、前年度からの増減額は、-17億6,200万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、-11.2%と、前年度の41.8%から悪化しました。
配当の推移
2021年(通期)の1株当たり配当金は、0円で、前年度からの増減額は、0円となりました。
アゴーラ ホスピタリティー グループ(Agora Hospitality Group Co.,Ltd. 、97040)の分析まとめ
2021年(通期)の売上高は、33億5,700万円(前年度比+4,100万円)、営業利益は-13億6,700万円(前年度比+400万円)、純利益は-16億8,300万円(前年度比-4億8,900万円)と、増収減益となりました。
【決算情報分析】アイ・エス・ビー(ISB CORPORATION、97020)
アイ・エス・ビーの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
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アイ・エス・ビー(ISB CORPORATION 、97020)
設立年月日：1970/06/04
本社所在地：東京
上場年月日：2008/01/16
証券コード：97020
ISINコード：JP3100700008
旧市場区分：第一部
業種：情報・通信業
決算期：12月31日
売買単位：100
時価総額：133億202万(2023年1月11日時点)
IR情報：https://www.isb.co.jp/investor-relations/
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企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
株主・投資家の皆様へ
夢を持って夢に挑戦
2021年１月１日にアイ・エス・ビーの代表取締役社長に就任いたしました。 よろしくお願い申し上げます。
新型コロナウイルス感染拡大が世界に衝撃を与え１年以上経過しても、感染者はいまだ増加し続けており、私たちの日々の生活へ甚大な影響をもたらしています。新型コロナウイルス感染症に罹患された方ならびにそのご家族の方に心よりお見舞い申し上げます。
世界では都市化の問題、高齢化による人口構造の変化、気候変動や資源不足などの変化が起こる中、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」を達成するための取り組みが始まっています。 日本でも経済の発展と社会的な課題の解決に向け、目指すべき未来社会の姿「Society 5.0」が提唱されています。こうした中、アイ・エス・ビーグループは社会の発展に貢献することをめざし、ソリューション事業を創出することによって、持続可能な未来社会の実現に寄与していきたいと考えています。
売上高の推移
2021年(通期)の売上高は、261億7,600万円で、前年度からの増減額は、+17億4,200万円となりました。
2019年3月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2021年(通期)の営業利益は、18億6,900万円で、前年度からの増減額は、+2億2,500万円となりました。
営業利益率は、7.1%と、前年度の6.7%から改善しました。
2019年3月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、11億1,000万円で、前年度からの増減額は、+1億1,600万円となりました。
EPSは、98円で、前年度からの増減額は、+4円となりました。
2019年3月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2021年(通期)の営業キャッシュフローは、14億5,700万円で、前年度からの増減額は、-4億600万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、5.6%と、前年度の7.6%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、12億5,500万円で、前年度からの増減額は、-4億7,600万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、4.8%と、前年度の7.1%から悪化しました。
配当の推移
2021年(通期)の1株当たり配当金は、30円で、前年度からの増減額は、-33円となりました。
アイ・エス・ビー(ISB CORPORATION 、97020)の分析まとめ
2021年(通期)の売上高は、261億7,600万円(前年度比+17億4,200万円)、営業利益は18億6,900万円(前年度比+2億2,500万円)、純利益は11億1,000万円(前年度比+1億1,600万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】西尾レントオール(NISHIO RENT ALL Co.,LTD.、96990)
西尾レントオールの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
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西尾レントオール(NISHIO RENT ALL Co.,LTD. 、96990)
設立年月日：1946/09/09
本社所在地：大阪
上場年月日：2013/07/16
証券コード：96990
ISINコード：JP3657500009
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：サービス業
決算期：9月30日
売買単位：100
時価総額：854億5,831万(2023年1月10日時点)
IR情報：https://www.nishio-rent.co.jp/ir/
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企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
社長メッセージ
「MIDORIオフィス」
20年10月5日から2週間ほど、本社の一部を｢うめきた外庭SQUARE」という屋外環境に一時移転しました。「災害が発生時、もし屋外で業務をしなければならないとしたら、どんなことが起きるのか?」を実証実験することが目的でした。
我々はこれまで様々な建設現場やイベント現場において 仮設の通信環境構築を行ったり、仮設のハウス・トイレをレンタルしてきました。現場で学んだノウハウを活かすことによって「BCP対策」において何かお役に立てるのではないかと考えたのです。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、1,706億3,400万円で、前年度からの増減額は、+88億7,800万円となりました。
2018年12月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、148億8,400万円で、前年度からの増減額は、+11億7,000万円となりました。
営業利益率は、8.7%と、前年度の8.5%から改善しました。
2018年12月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、91億6,700万円で、前年度からの増減額は、+3億3,800万円となりました。
EPSは、330円で、前年度からの増減額は、+12円となりました。
2018年12月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、213億2,100万円で、前年度からの増減額は、-2億7,700万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、12.5%と、前年度の13.4%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、121億6,800万円で、前年度からの増減額は、-38億4,200万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、7.1%と、前年度の9.9%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、100円で、前年度からの増減額は、15円となりました。
西尾レントオール(NISHIO RENT ALL Co.,LTD. 、96990)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、1,706億3,400万円(前年度比+88億7,800万円)、営業利益は148億8,400万円(前年度比+11億7,000万円)、純利益は91億6,700万円(前年度比+3億3,800万円)と、増収増益となりました。
【決算情報分析】シーイーシー(COMPUTER ENGINEERING & CONSULTING LTD.、96920)
シーイーシーの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
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シーイーシー(COMPUTER ENGINEERING & CONSULTING LTD. 、96920)
設立年月日：1968/02/24
本社所在地：神奈川
上場年月日：1990/11/02
証券コード：96920
ISINコード：JP3346200003
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：情報・通信業
決算期：1月31日
売買単位：100
時価総額：559億8,640万(2023年1月10日時点)
IR情報：https://www.cec-ltd.co.jp/ir/
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企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
社長メッセージ
持続的な成長と発展を通じて、サステナブルな未来創りに貢献します。
株主の皆様には、日頃から格別のご支援を賜り厚く御礼申し上げます。
このたび、2023年1月期から2025年1月期の3カ年を対象とした新中期経営計画を策定いたしました。当社グループは、「ICT技術で未来を創る企業」の実現を目標に掲げ、①事業力の強化、②人材・技術力の強化、③経営基盤の強化を基本方針に、持続的成長と発展を通じて、サステナブルな未来創りに貢献し、企業価値の向上を目指します。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、452億2,000万円で、前年度からの増減額は、-27億8,300万円となりました。
2019年4月～2022年10月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、42億600万円で、前年度からの増減額は、-8億4,200万円となりました。
営業利益率は、9.3%と、前年度の10.5%から悪化しました。
2019年4月～2022年10月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、30億3,900万円で、前年度からの増減額は、-9億9,700万円となりました。
EPSは、87円で、前年度からの増減額は、-28円となりました。
2019年4月～2022年10月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、31億5,100万円で、前年度からの増減額は、-21億9,900万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、7.0%と、前年度の11.1%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、28億1,100万円で、前年度からの増減額は、-20億6,900万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、6.2%と、前年度の10.2%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、40円で、前年度からの増減額は、0円となりました。
シーイーシー(COMPUTER ENGINEERING & CONSULTING LTD. 、96920)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、452億2,000万円(前年度比-27億8,300万円)、営業利益は42億600万円(前年度比-8億4,200万円)、純利益は30億3,900万円(前年度比-9億9,700万円)と、減収減益となりました。
【決算情報分析】カナモト(KANAMOTO CO.,LTD.、96780)
カナモトの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
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カナモト(KANAMOTO CO.,LTD. 、96780)
設立年月日：1937/09/24
本社所在地：北海道
上場年月日：1996/03/28
証券コード：96780
ISINコード：JP3215200001
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：サービス業
決算期：10月31日
売買単位：100
時価総額：862億7,897万(2023年1月10日時点)
IR情報：https://www.kanamoto.ne.jp/
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企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
トップメッセージ
カナモトにとってサステナビリティとは、自らが持続的な企業価値の向上を図るとともに、社会の持続的発展に貢献していくことを基本としています。
カナモトは、建設機械のレンタルを主業とする事業を通じて社会における課題解決に貢献すべく努めています。近年の気候変動や人権など人類の持続性に対する危機感が増す中、2015年9月には、「持続可能な開発目標（SDGs）」が国連で採択され、2030年までに解決すべき国際社会の共通目標が定められました。また、気候変動対策の新たな国際ルールであるパリ協定が2016年11月に発効されるなど、地球規模での持続可能性の追求が期待されており、カナモトもSDGsを意識した運営を進めている中、2021年7月には気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言にも賛同しました。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、1,880億2,800万円で、前年度からの増減額は、-13億8,800万円となりました。
2019年1月～2022年10月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、132億2,900万円で、前年度からの増減額は、-13億9,500万円となりました。
営業利益率は、7.0%と、前年度の7.7%から悪化しました。
2019年1月～2022年10月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、83億4,500万円で、前年度からの増減額は、-5億6,200万円となりました。
EPSは、225円で、前年度からの増減額は、-11円となりました。
2019年1月～2022年10月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、331億5,800万円で、前年度からの増減額は、-61億9,300万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、17.6%と、前年度の20.8%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、218億2,700万円で、前年度からの増減額は、-141億5,100万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、11.6%と、前年度の19.0%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、75円で、前年度からの増減額は、+5円となりました。
カナモト(KANAMOTO CO.,LTD. 、96780)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、1,880億2,800万円(前年度比-13億8,800万円)、営業利益は132億2,900万円(前年度比-13億9,500万円)、純利益は83億4,500万円(前年度比-5億6,200万円)と、減収減益となりました。
【決算情報分析】DTS(DTS CORPORATION、96820)
DTSの会社概要や過去の決算データ、配当の推移などをまとめます。
会社概要
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DTS(DTS CORPORATION 、96820)
設立年月日：1972/08/25
本社所在地：東京
上場年月日：1997/09/11
証券コード：96820
ISINコード：JP3548500002
新市場区分：PRIME
旧市場区分：第一部
業種：情報・通信業
決算期：3月31日
売買単位：100
時価総額：1,380億1,341万(2023年1月10日時点)
IR情報：https://www.dts.co.jp/ir/
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企業メッセージ
以下、企業ページからの抜粋となります。
社長メッセージ
DTSは、2022年に創立50周年を迎え、新たに中長期計画｢Vision2030｣を策定しました。2030年にありたい姿は「期待を超える価値を提供するためにチャレンジする企業」です。その実現に向け、組織体制を大きく変え事業セグメントを抜本的に見直しました。全社をあげて新規ソリューションやサービスの創出に注力してまいります。
2019年からの新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大は、私たちの生活を激変させました。「新しい働き方」、「新しい生活様式」が生まれ、この過程においてITが果たした役割は計り知れず、その重要性は再認識されたことと思います。今後も続くデジタル化への変化に、DTSも最先端技術を以て応えてまいります。そのために、研究開発や人材育成へ積極的に投資を行い、トータルSIerとして様々な課題解決に挑んでまいります。
「Vision2030」のもと、社会の変化と共にDTSも変化を楽しみつつ「期待を超える価値」をご提供できるよう社員一同邁進してまいりますので、今後とも一層のご支援を賜りますようお願い申し上げます。
売上高の推移
2022年(通期)の売上高は、944億5,200万円で、前年度からの増減額は、+39億5,900万円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の売上高は、以下のグラフをご覧ください。
利益の推移
2022年(通期)の営業利益は、111億9,600万円で、前年度からの増減額は、+3億7,900万円となりました。
営業利益率は、11.9%と、前年度の12.0%から悪化しました。
2019年6月～2022年9月(各期)の利益は、以下のグラフをご覧ください。
純利益は、78億5,300万円で、前年度からの増減額は、+2億6,000万円となりました。
EPSは、173円で、前年度からの増減額は、+8円となりました。
2019年6月～2022年9月(各期)の純利益とEPSの推移は、以下のグラフをご覧ください。
キャッシュフローの推移
2022年(通期)の営業キャッシュフローは、75億8,900万円で、前年度からの増減額は、-17億7,700万円となりました。
営業キャッシュフローマージン（営業キャッシュフロー/売上高）は、8.0%と、前年度の10.3%から悪化しました。
フリーキャッシュフローは、74億5,000万円で、前年度からの増減額は、-12億2,200万円となりました。
フリーキャッシュフローマージン（フリーキャッシュフロー/売上高）は、7.9%と、前年度の9.6%から悪化しました。
配当の推移
2022年(通期)の1株当たり配当金は、70円で、前年度からの増減額は、+10円となりました。
DTS(DTS CORPORATION 、96820)の分析まとめ
2022年(通期)の売上高は、944億5,200万円(前年度比+39億5,900万円)、営業利益は111億9,600万円(前年度比+3億7,900万円)、純利益は78億5,300万円(前年度比+2億6,000万円)と、増収増益となりました。
